アンケートから見る働き方改革の今!本当に必要な改革とは?

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2030年には労働人口が15パーセント減少すると言われており、深刻な人手不足や1人あたりが担う仕事量の増加が懸念されている。社員が労働しやすい環境をつくり上げるために「働き方改革」への注目が大きくなり続けている。しかし、実際に働き方改革を実施する側と、その対象とされる社員のそれぞれが望む働き方改革とはどんなものであろうか。

オデッセイにより、人事部や働き方改革に関係している部門に所属している社員500名を対象に、働き方改革の 実施状況ついてのアンケ―トが実施された。一方、エン・ジャパンは、6700名の社会人を対象に働き方改革の現状とその効果についてのアンケ―ト調査を行った。今回は、この2種のアンケート結果を照らし合わせながら本当に取り組むべき働き方改革とは何かを探っていく。

 

エン・ジャパン

43%の人々が在籍企業で働き方改革が実施されていると回答した。

しかし、働き方改革によって実際効果を感じていると答えたのは22%、変わらないと感じているのは51%。

実施率4割りを超えているものの、過半数が効果を感じることができていない状態。

〇なぜか

まず、「働き方が変わった」と回答し他方の理由は、「長時間労働の見直しによって、部署の雰囲気や自分の仕事に対する姿勢の変化」や、「仕事を早くに終わらせてプライベートを充実させられるようになった」などであった。しかし、「働き方が変わった」という回答はプラスの方向だけではない。逆に、「残業が会社でできないために家での仕事量が増えた」という意見や、「会社の新たな政策に乗っ取って、定時に帰宅してしまう社員の分まで仕事をしなければならず、むしろ残業時間が増えた」という声も上がっていた。

一方で、働き方が「変わらない」と回答した方々は、

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